夫婦で住宅ローンはどうやって組む？種類やそれぞれのメリット・デメリット

この記事で分かること

夫婦で住宅ローンを組む方法には、大きく「単名（どちらか一人）」「連帯保証型」「連帯債務型」「ペアローン」の4種類があります。

収入を合算すれば借入額を増やせますが、住宅ローン控除や団体信用生命保険の扱い、離婚や片方の退職時のリスクが種類ごとに異なります。

この記事では、不動産業界歴17年の現役エージェントである私が、それぞれの違いとメリット・デメリット、後悔しない選び方を解説します。

宮田明典（ハウスクローバー株式会社）

宅地建物取引士、ファイナンシャルプランナー

ハウスクローバー株式会社の創業者兼CEO。また同時に、毎年全国から2〜300組ほどの住宅購入希望者の相談があり、実際の購入もサポートする現役の不動産エージェントでもある。業界歴は17年以上。多くの人から受ける相談内容と不動産業界の現状にギャップを感じ、住宅購入に必要なサービスと優良な不動産エージェントのネットワークを構築したプラットフォーム「HOUSECLOUVER」を企画運営している。自身が情報を発信しているYoutubeやブログは多くの住宅購入者にとって欠かせないバイブルとなっている。

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夫婦で住宅ローンを組むときの種類

夫婦で住宅ローンを組む時のパターンは、どちらかの単名で申し込む・連帯保証型・連帯債務型・ペアローンの4種類があり、それぞれの方法の特徴は以下のとおりです。

どちらかの単名で申し込む

住宅ローンの申し込みと聞くと、パッと思いつくのがこのパターンではないでしょうか。

共働きではなくご主人または奥様のどちらかのみに収入がある場合や、申し込み者が1人でもマイホーム購入の予算が十分事足りる場合に、このパターンを選ぶ方が多いようです。

連帯保証型

連帯保証とは、ご主人か奥様のどちらかが住宅ローンの名義人（債務者）となり、もう1人が連帯保証人となるパターンです。

賃貸物件を借りる際、物件を借りる方（借主）が家賃を払えなくなったらその方の代わりに家賃を支払う義務を負う連帯保証人を立てることがありますが、それの住宅ローン版とイメージしていただくと分かりやすいかもしれません。

連帯債務型

こちらは連帯保証型と名称が似ていますが、連帯債務型は夫婦どちらかをメインの債務者とし、もう片方がサブの債務者（連帯債務者）となるパターンです。

連帯保証型は債務者が住宅ローンを返済できなくなった時に初めて連帯保証人が肩代わりするのに対し、連帯債務型は申し込み当初から夫婦2人に返済義務がある点が異なります。

ペアローン

ペアローンは、夫婦それぞれが債務者となって住宅ローンを組むパターンです。

この方法は連帯債務型と少し似ていますが、ペアローンの場合はお互いがメインの債務者かつ相手の連帯保証人になることと、申し込む住宅ローンの本数が異なります。
（連帯保証型・連帯債務型…1本、ペアローン…2本）

単名で申し込むときのメリット・デメリット

ここからは、夫婦で住宅ローンを組む4つのパターン別のメリット・デメリットをご紹介します。

まず夫婦どちらか1人の名義で申し込む単名パターンのメリット・デメリットです。

メリット1：保証人がいらない

夫婦どちらかが1人で申し込む単名パターンは、保証人が不要です。

単名パターン以外の3つの方法は、夫婦どちらかが連帯保証人または連帯債務人になるか、2人がお互いの連帯保証人になるかのどちらかでしたが、単名の場合はその必要がありません。

メリット2：名義人に万が一のことがあっても団体信用生命保険でカバーできる

たとえば返済期間中にご主人が死亡もしくは病気や事故などで高度障害状態になっても、団体信用生命保険に加入していれば、収入が見込めなくなった時点以降の住宅ローン残債を保険会社が支払ってくれます。

団体信用生命保険は「生命保険」なので、ローン残債を肩代わりしてもらっても配偶者が保険会社へ返済する必要もありません。

デメリット1：借入可能額が低い

単名で申し込むと収入などの審査は申し込んだ方のみが対象となるため、夫婦一緒に組む他の3パターンと比べると借入可能額が低くなります。

単名で申し込む予定の方は、借入可能額が購入希望の物件価格に足りるかどうかしっかり検討しましょう。

デメリット2：住宅ローン控除を受けられるのは1人のみ

そもそも住宅ローン控除は、借り入れた方を対象とした減税制度ですので、名義人でない方まで控除を受けることはできません。

連帯保証型のメリット・デメリット

メリット1：収入を合算することで借入可能額が増額しやすい

連帯保証型は、本来の名義人の他に連帯保証人となる配偶者の収入を合算して、住宅ローン審査が行われます。

合算すると世帯収入もアップするので、その分借入可能額も増額しやすいのです。

メリット2：諸費用の負担は1本分のみ

連帯保証型は夫婦の収入を合算するといっても、名義人は1人＝申し込む住宅ローンも1本のみです。

そのため、金融機関の事務手数料やローン契約書（金銭消費貸借契約書）に貼付する印紙税なども、単名で住宅ローンを申し込む時と同じように1本分の諸費用で済みます。

デメリット1：連帯保証人は住宅ローン控除が受けられない

単名パターンのデメリットでもご説明したように、住宅ローン控除は借り入れた方を対象とした減税制度ですので、住宅ローン控除を受けられるのは名義人のみとなります。

なお住宅ローン控除は借り入れた年を1年目とし、そこから10年目ないし13年目までの毎年末の住宅ローン残高に応じて名義人の所得税を減税する仕組みです。

そのため、たとえばパート勤務の奥様の収入が少なく所得税課税対象外となっている場合、奥様を扶養しているご主人は配偶者控除も受けられるため、住宅ローン控除と併せると節税効果が見込めます。

しかし奥様の所得がそれなりにあったとしても、連帯保証型では住宅ローン減税を受けることができません。

住宅ローンの控除額によっては、名義人だけでなく、夫婦でそれぞれ控除を受けた方が得になるケースもありますので、その際は後述するペアローンの利用も検討してみましょう。

住宅ローン控除のルールについては国税庁の「No.1213 住宅を新築又は新築住宅を取得した場合（住宅借入金特別控除）」のページを、配偶者控除のルールについては「家族と税」のページをご確認ください。

デメリット2：連帯保証人は団体信用生命保険に加入できない

これも住宅ローン控除のルールと同じで、団体信用生命保険の加入対象者は名義人のみであり、連帯保証人である配偶者は加入対象とはなりません。

連帯債務型のメリット・デメリット

メリット1：収入を合算することで借入可能額が増額しやすい

連帯債務型は、連帯保証型と同じく夫婦の収入を合算できるため、借入可能額が増額しやすい点がメリットです。

名義人1人の収入だけでは住宅ローン審査に通るかどうか不安でも、夫婦の収入を合算することで融資してもらえる可能性を高められます。

メリット2：諸費用の負担は1本分のみ

連帯債務型は、連帯保証型と同じく住宅ローン申し込み時にかかる諸費用の負担が1本分で済みます。

諸費用を節約しつつ借入可能額を増額できれば、マイホーム購入の予算にゆとりが生まれます。

メリット3：連帯債務者も住宅ローン控除を受けられる

連帯債務型は、連帯債務者となる方がメインの債務者と同じ住宅ローンの返済義務を負うため、住宅ローン控除も2人分受けることができます。

連帯債務型の住宅ローン控除は、夫婦それぞれの年収比率や住宅の持ち分割合などに応じて決まりますが、1人分しか控除を受けられない連帯保証型と比べると大きなメリットといえるでしょう。

デメリット1：連帯債務型を取り扱っている金融機関が少ない

実は夫婦で住宅ローンを申し込む方法のうち、連帯保証型とペアローンを取り扱う金融機関は比較的多いですが、連帯債務型は住宅金融支援機構のフラット35と一部の民間金融機関のみしか扱っていません。

もし連帯債務型をご希望の場合は、申し込み予定の金融機関でこのパターンを取り扱っているか事前に確認しましょう。

デメリット2：連帯債務者の団体信用生命保険加入は原則できない

連帯債務型は、連帯債務者が団体信用生命保険に加入することが原則できません。

そのため連帯保証型と同じく、連帯債務者である配偶者が死亡もしくは高度障害状態になっても、メインの債務者が住宅ローンの残債を返済し続けるのです。

ただしフラット35の団体信用生命保険を申し込む場合、特約として「デュエット（夫婦連生団信）」があります。

この特約を申し込むと、メインの債務者・連帯債務者のどちらかに万が一のことが起きた場合は、残りの住宅ローンを全て肩代わりしてもらえるのです。

フラット35のデュエットについては、住宅金融支援機構の「機構団信特約制度について」ページ内の「デュエット（夫婦連生団信）とは」をご参照ください。

ペアローンのメリット・デメリット

メリット1：収入を合算することで借入可能額が増額しやすい

ペアローンは連帯保証型・連帯債務型と同じく、夫婦の収入を合算することで借入可能額を増額しやすい点がメリットです。

メリット2：住宅ローン控除を2人分受けられる

こちらも連帯債務型と同じく、夫婦ともに住宅ローン控除を受けることが可能です。

やはり住宅ローン控除を受けられる人数が倍になると、その分家計への負担も軽減しやすくなります。

メリット3：夫婦それぞれが団体信用生命保険に加入できる

ペアローンは、夫婦それぞれが団体信用生命保険に加入できます。

たとえばご主人が死亡または高度障害状態になった場合は、ご主人が名義人となっている分の住宅ローン残債が完済され、それ以降の返済義務が生じるのは奥様の名義分のみです。

金融機関によっては、どちらか一方が保険支払いの対象となった場合、もう一方の名義の住宅ローンも保険支払いの対象になるタイプの団体信用生命保険もあります。

デメリット1：住宅ローン申し込み時の諸費用が2倍になる

ペアローンは連帯保証型・連帯債務型と違って2本分の住宅ローンを契約するため、契約時にかかる諸費用の負担も2倍となります。

デメリット2：夫婦どちらかが退職しても支払額は変わらず住宅ローン控除も受けられない

たとえば、奥様が妊娠・出産で退職した場合やご主人が親の介護を理由に退職した場合など、何らかの理由で夫婦どちらかが仕事を辞めて収入がなくなっても、住宅ローンの支払額は変わりません。

また毎年末の住宅ローン残高に応じて所得税を軽減する住宅ローン控除も、退職して収入がなくなれば所得税も発生しないため、退職した方分の住宅ローン控除が適用外となります。

ペアローンは夫婦共同で申し込む際のメリットが大きい分、2人とも継続的に安定した収入が見込める場合でないと世帯収入が減少した場合のデメリットも大きいことを覚えておきましょう。

以上4パターンの住宅ローンの組み方に関するメリット・デメリットを下記の表に簡単にまとめましたので、ぜひおさらいとしてご確認ください。

ペアローンの団体信用生命保険はデュエット型を検討してみよう

夫婦で住宅ローンを申し込む方法のうち、連帯債務型を検討している方向けの団体信用生命保険は、やはりフラット35のデュエット型です。

民間の金融機関では主債務者のみしか加入できないケースが多い連帯債務型の団体信用生命保険ですが、フラット35のデュエット型なら主債務者・連帯債務者のどちらに万が一のことが起きても、残りの住宅ローンが全額弁済されるため安心感が違います。

なおデュエット型は、新機構団信付きフラット35の借入金利に0.18%が上乗せされること・新3大疾病付機構団信との併用不可・返済途中でのデュエット型への変更不可という点にご注意ください。

ペアローン・収入合算の借入割合（持ち分）はどう決める？

ペアローンや収入合算で夫婦が一緒に住宅ローンを組むときは、それぞれがいくら借りるかという「借入割合」を決める必要があります。

ここで基本となるのが、夫婦それぞれの年収の比率に合わせて借入額と物件の持ち分（共有名義の登記割合）をそろえることです。

たとえば年収がご主人600万円・奥様400万円なら、借入も持ち分も6対4に近づけるイメージです。

借入割合が大きいほど住宅ローン控除の枠も多く使えますが、その分だけ毎月の返済負担も重くなります。

将来の収入の変化や、奥様が出産・育休で一時的に収入が下がる可能性も見込んだうえで、無理のない割合に設定しておきましょう。

夫婦で住宅ローンを組むときに注意したい贈与税

意外と見落とされがちですが、夫婦で住宅ローンを組むときは贈与税にも注意が必要です。

物件の持ち分（共有名義の登記割合）と、実際にお金を出した割合（頭金や返済の負担割合）が大きくズレていると、その差額分が配偶者への贈与とみなされ、贈与税の対象になることがあります。

たとえば、ほとんどご主人が返済しているのに持ち分を5対5で登記すると、奥様がもらいすぎた分に贈与税がかかる可能性があるのです。

これを防ぐには、先ほどの借入割合と同じく、出したお金の割合に合わせて持ち分を登記することが基本です。

頭金を夫婦どちらかの親から援助してもらう場合も、住宅取得資金の贈与の非課税枠を使えるかどうかで税額が変わるため、登記前に確認しておくと安心です。

夫婦で住宅ローンを組んだ後に起こりやすいトラブルと対策

夫婦で住宅ローンを組むと借入額を増やせますが、その分、組んだ後のライフイベントで思わぬトラブルが起きやすくなります。

特に相談が多いのが、離婚・片方の収入減・借換えの3つです。

まず離婚の場合です。

ペアローンや連帯債務型は、離婚しても夫婦それぞれの返済義務はなくならないため、どちらかが家に住み続ける場合の名義変更や、相手分の残債の引き受けが大きな問題になります。

住宅ローンが残ったままだと売るにも金融機関の同意が必要で、簡単には手放せず、トラブルが長期化しやすい点に注意が必要です。

次に、片方が退職・育休に入って収入が減った場合です。

二人の収入を前提にギリギリの借入をしていると、出産や介護で一方の収入が減ったときに返済が一気に苦しくなります。

ペアローンでは退職した側の住宅ローン控除も受けられなくなるため、想定していた節税効果も減ってしまいます。

さらに、夫婦で組んだ住宅ローンは、後からより条件の良いローンへ借り換えようとしても、二人分の審査が改めて必要になり、収入の状況によっては借換え自体が難しくなることもあります。

これらのトラブルを防ぐ最大の対策は、組む前に「一人の収入になっても返していける範囲」で借入額を決めておくことです。

そのうえで、団信や控除の扱い、離婚時の取り決めまで含めて、住宅ローンに詳しい不動産エージェントやファイナンシャルプランナーに相談しておくと安心です。

夫婦で住宅ローンを組む前に確認したいチェックリスト

夫婦で住宅ローンを組むときは、目先の借入可能額だけでなく、将来の変化まで見据えて次の点を確認してください。

• 借入額を増やすために、共働き前提の無理な返済額になっていないか
• 住宅ローン控除を2人分受けたいか（ペアローン・連帯債務型が有利）
• 夫婦それぞれの団体信用生命保険加入が必要か（ペアローンは両方加入できる）
• 片方が退職・育休・転職で収入が減っても、返済を続けられるか
• 万が一離婚した場合の、名義・残債・売却の難しさを理解しているか
• ペアローンは諸費用が2本分かかる負担を許容できるか

家計のライフスタイルで正解は変わる

住宅ローンの組み方は、夫婦の雇用形態・収入・住宅ローン控除の比率・奥様の出産予定など、今後のライフスタイルの変化や条件次第で適する方法が変わります。

夫婦で協力して住宅ローンを組むことを検討するなら、申し込み時点だけでなく今後の家族のライフスタイルや収入の増減予測、どちらかが働けなくなる可能性なども考慮して正解を選びましょう。

夫婦で住宅ローンを組む場合に適した方法を的確に選ぶためには、住宅ローンの知識や経験が豊富な不動産エージェントへの相談がおすすめです。

宮田明典（ハウスクローバー株式会社）

宅地建物取引士、ファイナンシャルプランナー

ハウスクローバー株式会社の創業者兼CEO。また同時に、毎年全国から2〜300組ほどの住宅購入希望者の相談があり、実際の購入もサポートする現役の不動産エージェントでもある。業界歴は17年以上。多くの人から受ける相談内容と不動産業界の現状にギャップを感じ、住宅購入に必要なサービスと優良な不動産エージェントのネットワークを構築したプラットフォーム「HOUSECLOUVER」を企画運営している。自身が情報を発信しているYoutubeやブログは多くの住宅購入者にとって欠かせないバイブルとなっている。

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よくある質問

Q1：夫婦で住宅ローンを組む方法は何種類ありますか？

大きく4種類あります。「単名（夫婦どちらか一人で組む）」「連帯保証型（一人が債務者、もう一人が連帯保証人）」「連帯債務型（一人が主債務者、もう一人が連帯債務者）」「ペアローン（夫婦それぞれが別々にローンを組む）」です。収入合算で借入額を増やせるのは連帯保証・連帯債務・ペアローンです。

Q2：連帯保証型・連帯債務型・ペアローンの違いは何ですか？

連帯保証型は連帯保証人側に住宅ローン控除も団信もなし。連帯債務型は連帯債務者も住宅ローン控除を受けられますが団信加入は原則一人。ペアローンは2本のローンになり、夫婦それぞれが住宅ローン控除も団信も使えますが、諸費用は2本分かかります。控除と団信を二人分活かせるのがペアローンの特徴です。

Q3：夫婦で住宅ローンを組むならどれがいいですか？

家計の状況で変わります。控除や団信を二人分活かしたい共働きならペアローンや連帯債務型、諸費用を抑えたいなら連帯保証型、片方の収入で十分なら単名が無難です。ただし二人の収入を前提に借りすぎると、退職や育休で苦しくなるため、無理のない返済額を最優先に選びましょう。

Q4：ペアローンのデメリットや注意点は何ですか？

諸費用が2本分かかること、夫婦どちらかが退職しても返済額は変わらず、その人の住宅ローン控除も受けられなくなることが主なデメリットです。さらに離婚時は、名義や残債の整理が複雑で、売ろうとしても住宅ローンが残っていると簡単に売れないなどのトラブルが起きやすい点に注意が必要です。

Q5：夫婦で組むと住宅ローン控除や団体信用生命保険はどうなりますか？

種類によって異なります。住宅ローン控除は、連帯債務型とペアローンなら夫婦二人分受けられますが、連帯保証型は債務者一人分のみです。団信は、ペアローンなら夫婦それぞれが加入でき、連帯保証・連帯債務型では原則一人のみ。ペアローンや連帯債務型の団信には、どちらかに万一があれば両方完済される「デュエット型」もあります。