物件選び

地震に強い家探しのポイント

2018年6月19日

宮田明典(ハウスクローバー株式会社)

宅地建物取引士、ファイナンシャルプランナー。
ハウスクローバー株式会社の創業者兼CEO。
また同時に業界歴15年以上の現役不動産エージェント。
相談は全国から毎年300組以上、実際の売買もサポートするエキスパート。
多くの人から受ける相談内容と不動産業界の現状にギャップを感じ、住宅購入に必要なサービスと優良な不動産エージェントのネットワークを構築したプラットフォーム「HOUSECLOUVER」を企画運営。 自身が情報を発信しているYoutubeやブログは多くの住宅購入者にとって欠かせないバイブルとなっている。

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オフィスのデスクより、

昨日の朝8時頃、まだ僕は家にいたのですが、強い揺れを感じました。大阪を震源とした地震で、このエリアでも震度3から4ほどの揺れを観測しました。

まずは、地震によって被害に遭われた方のご冥福を心よりお祈り申し上げます。

こういう地震が起きるごとに、僕たちは地震大国に住んでいるんだなと、改めて実感します。そして寝る時間も考えれば、家にいる時間は結構長いと思います。

そんな中、家探しは住む環境を大きく変えることが出来ることから絶好の防災の機会として捉えることが出来ます。そこで今日は地震に強い家探しのポイントについてまとめていきたいと思います。

地盤の強いエリアの物件を選ぶ

マンションよりも戸建の方が特に注意したいポイントなのですが、まず地盤が強いエリアを選ぶことがポイントになります。

名古屋市内でもハザードマップなどを見てみると、エリアによって地盤の固さに差があり、液状化や地震そのものの揺れの大きさも変わってきます。

名古屋市に限らず自治体では、揺れの強さや液状化の可能性を予測するハザードマップがインターネット上で誰でも閲覧できるようになっているので、住宅購入を検討しているエリアがどうか、確認しておくようにしましょう。

現行の耐震基準を満たした物件を選ぶ

地盤の固さと合わせて重要になるのが、あなたの命を直接的に守ることになる建物の耐震基準です。

1981年6月に建築基準法が改正され、この時以降の建物は新耐震基準と呼ばれています。しかし、木造住宅については現行の耐震基準を満たしているのは、2000年6月以降の建物になります。

実は、1995年に起こった阪神淡路大震災で、1981年以降に建築された木造住宅がかなりの数で倒壊したことをきっかけに、2000年に再度建築基準法が改正されるに至りました。

つまり2000年6月以前(建築年は2000年10月以前)の木造住宅は、現在の耐震基準を満たしていません。

これから購入したいと思っている物件が現行の耐震基準を満たさない可能性がある時は、ぜひ耐震診断や耐震改修工事を検討してみてください。

名古屋市をはじめ、補助金制度を用意している自治体も多く、また住宅ローン減税なども受けられるようになります。

その他の対策

直接物件探しとは関係ありませんが、引っ越すタイミングで家具を設置するときは、ぜひ転倒防止の対策をするようにしてください。

実は地震発生時に一番被害の多いのは、家具の転倒によるものとされています。少しの手間をかけるだけで、救われる命もあるはずです。

また住宅の購入を検討する際に、地震などによるリスクを懸念される方もいらっしゃいますが、今では「減免制度」といって、被災した時の救済策もしっかり用意されています。

※詳細は過去記事の「被災したら、住宅ローンはどうなるの?」を参照ください。

どうしても忘れがちになってしまうかもしれませんが、地震大国に住んでる以上、そのリスクから逃れることは出来ません。ぜひ住宅購入の機会に合わせてあなたの家の防災対策も考えてみるようにしてみてはいかがでしょうか?

宮田明典

P.S

スタイルイノベーションの仲介では、震災によるリスク情報も積極開示しております。気になる物件などございましたら、簡単な調査も出来るので、お気軽にご相談くださいね。

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ハウスクローバー株式会社の創業者兼CEO。
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多くの人から受ける相談内容と不動産業界の現状にギャップを感じ、住宅購入に必要なサービスと優良な不動産エージェントのネットワークを構築したプラットフォーム「HOUSECLOUVER」を企画運営。 自身が情報を発信しているYoutubeやブログは多くの住宅購入者にとって欠かせないバイブルとなっている。

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