時事・知識・マインド

温暖化が不動産に影響を与える?

2018年9月25日

宮田明典(ハウスクローバー株式会社)

宅地建物取引士、ファイナンシャルプランナー。
ハウスクローバー株式会社の創業者兼CEO。
また同時に業界歴15年以上の現役不動産エージェント。
相談は全国から毎年300組以上、実際の売買もサポートするエキスパート。
多くの人から受ける相談内容と不動産業界の現状にギャップを感じ、住宅購入に必要なサービスと優良な不動産エージェントのネットワークを構築したプラットフォーム「HOUSECLOUVER」を企画運営。 自身が情報を発信しているYoutubeやブログは多くの住宅購入者にとって欠かせないバイブルとなっている。

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オフィスのデスクより、

日本とは違ってアメリカの不動産市場のお話なのですが、ここ最近あることが話題になっているようです。

それは、将来温暖化によって影響を受けそうな海抜の低いエリアの相場が下がり始めているというものです。

影響があったとしても、まだ数十年は先のことなのですが、すでに市場への影響が出ているようで、投資家などもそういったリスクを考慮して不動産を物色しているようです。

温暖化による不動産への影響は日本でも

不動産の価値にうるさいアメリカ人らしい話題ですが、日本も対岸の火事で済ましていいものなのでしょうか。

実際日本でも、ここ最近の温暖化が原因であろうとされる異常気象によって、水害や土砂災害が多く発生しています。

そういった災害リスクがある土地というのは調べれば分かります。

そんな温暖化が不動産に与える影響というのは、日本にも出てきているのではないかなと感じたりします。

僕も、情報提供の一環として、災害リスクについてはお伝えもしていますし、顧客もそのことについて理解・共感を示してくださっています。

これから家があまり、不動産の価値も2極化していきますが、災害リスクの高い低いは、不動産にとっても影響を与えると思います。

自分の資産や家族の安全のためにも

ご自身にとっての資産としての視点はもちろん、有事の際のご家族の安全にも関わってくる問題です。

「住宅購入は最大の防災対策です」とよくこのブログでも言っていますが、災害リスクの低い立地を選ぶことは「資産防衛対策」としても有効なのではないでしょうか。

利便性が良いのはもちろん、これからは安全な立地ということが資産価値に反映するような時代になってくるかもしれません。

アメリカで起こっていることを遠い国の出来事と考えるのではなく、情報を活かすことでよい住宅探しができるようになるといいですね。

宮田明典

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災害リスクなどマイナス情報も積極的に開示します

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ハウスクローバー株式会社の創業者兼CEO。
また同時に業界歴15年以上の現役不動産エージェント。
相談は全国から毎年300組以上、実際の売買もサポートするエキスパート。
多くの人から受ける相談内容と不動産業界の現状にギャップを感じ、住宅購入に必要なサービスと優良な不動産エージェントのネットワークを構築したプラットフォーム「HOUSECLOUVER」を企画運営。 自身が情報を発信しているYoutubeやブログは多くの住宅購入者にとって欠かせないバイブルとなっている。

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