一戸建てといえば、一昔前は２階建て主流でしたが、昨今は、都心部を中心に、狭小地に建築された３階建ての新築分譲住宅も増えてきました。
私の基本的なスタンスとして、狭小地の物件は基本的にはやめた方いいと考えています。
ただこのような発信をしていると、「探しているエリアだと、狭小地しか買えないのだが、どうしたらいいのか？」という質問を受けることがあります。
そこでこの記事では、狭小地はなぜやめた方がいいのか？また狭小地の基準について解説していきたいと思います。
狭小地の物件は止めた方がいい理由
そもそも、なぜ狭小地の物件はやめた方がいいのか。
それは、資産価値が著しく下落する可能性が高いからです。
戸建に関しては、建物はもちろんなのですが、土地を買うという感覚が必要不可欠です。
建物が新築であったとしても、時間が経てば、建物の価値はおまけ程度で、土地の価値がものを言います。
そして土地の広さも、価値に影響します。
そもそも土地は広い方が好まれます。もちろん地形や間口など、様々な要素が絡みますが、一般的に狭い土地は利用価値が低く、土地のマーケットでは敬遠されます。
そんな背景もあり、狭小地物件は、新築の時は売れるものの、中古となると場所が良くても、一気に売りづらくなります。
狭小地の基準は？
狭小地の基準には、絶対基準と相対基準があります。
絶対基準とは、他と比較する云々以前に、この数値を下回ったらダメというもので、相対基準とは、周辺と比較してどうか、という基準です。
狭小地の絶対基準
まず狭小地の絶対基準は、40㎡（12.1坪）を下回る土地は避けるべきです。
ほとんどの金融機関が40㎡以下の土地については、ローンの取り扱い対象外としています。
中には50㎡を基準としている金融機関もあるので、できれば50㎡（15.125坪）メートルを下回る土地については注意したいところです。
狭小地の相対基準
もう一つの相対基準が、周辺と比較して狭小地かどうかです。
冒頭に「探しているエリアだと、狭小地しか買えないのだが、どうしたらいいのか？」という質問の回答は、どちらかというとこちらになります。
つまり、対象物件が仮に20坪だったとしても、周りも大体20坪くらいが平均的な場合は、狭小地にはならないと考えています。
逆に周りの土地は40坪くらいが平均なのに、25坪とかだと、絶対基準的にはOKだけと、相対基準でNGとなります。
相対基準で狭小地になるのであれば、他の土地との比較で競争力は落ちますので、結果として資産価値的にも厳しくなります。
これらを基準にして土地の価値を見極めよう
狭小地については、不動産という特性上、注意が必要になりますが、ただ単に狭いからといって、必ずしもダメだというわけではありません。
特に都心部になればなるほど、土地価格は高くなりますので、どうしても戸建てを建てようとすれば、狭小地の３階建てになりがちです。
これらを狭小地だからと迷うこともあるかもしれませんが、ここで解説した二つの基準で、土地の価値を見極めていただけたらと思います。
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