リフォーム・リノベーション

省エネがトレンドになる時代

2017年9月1日

宮田明典(ハウスクローバー株式会社)

宅地建物取引士、ファイナンシャルプランナー。
ハウスクローバー株式会社の創業者兼CEO。
また同時に業界歴15年以上の現役不動産エージェント。
相談は全国から毎年300組以上、実際の売買もサポートするエキスパート。
多くの人から受ける相談内容と不動産業界の現状にギャップを感じ、住宅購入に必要なサービスと優良な不動産エージェントのネットワークを構築したプラットフォーム「HOUSECLOUVER」を企画運営。 自身が情報を発信しているYoutubeやブログは多くの住宅購入者にとって欠かせないバイブルとなっている。

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オフィスのデスクより、

以前、日本テレビ系の番組で科学系の番組がやってました。

たまたまテレビをつけたらやっていたのですが、番組の中で断熱の実験をしていました。

普段はあまりテレビを見る方ではありませんが、少し見てみました。

どこまで断熱できるかというテーマで、氷点下10度もあるような雪の中で、浴槽に入れたお湯が8時間以上たっても冷めないといものでした。

進化し続ける断熱

詳細は割愛しますが、結果から言うと見事雪の中に埋まったお風呂の中にあった湯の温度は保たれたままでした。

断熱というと、すこし地味な感じのするジャンルですが、ここでも着実に科学が進歩しているんだなと感心しました。

他にも番組の中では、NASAが開発したロケット用の断熱塗料を民生品に転用した製品の実験もやっていました。

これが実用化すれば外壁や内壁を塗るだけで最高クラスの断熱を実現できるようになるので、すごいですよね。感心して見ていました。

住宅でイメージする断熱材といえばグラスグラスウールなど壁の中に埋める材質がほとんどですが、これから色んな素材が出てきそうですね。

現に新築住宅の中には、断熱性が非常に優れていて、冷暖房が必要のない住宅まで出ているそうです。

そして、2020年には新築住宅は全て一定の省エネ基準を満たしていないと、建てることが出来ないようになります。

省エネ基準が意味するもの

何気なく省エネだと言われていますが、省エネは住宅の今後のトレンドです。

現行の耐震基準を満たさない住宅は、住宅ローン控除や登録免許税・不動産取得税の減税が受けられないように、今後は省エネ基準の有無で受けられるメリットに差がついてくるかもしれません。

現在でも中古住宅などでは、省エネリフォームをすれば補助金などを受けられる制度もあります。

しかし、すぐにではないにしろ耐震基準を満たさない物件の取引値が下がっていくのと同じように、省エネ性能を持たない住宅は今後価値を下げていくことがあるのかもしれません。

住宅の性能に投資する時代

耐震基準にしろ、省エネ基準にしろ、時代が要請するもの避けることが出来ません。このトレンドが変わることはありません。

投資というと費用面にどうしても気になってしまいますが、耐震基準を満たす住宅は人の安全を守ってくれるものですし、省エネ基準は水道光熱費などのランニングコストの節約に繋がります。

省エネについては、断熱材を入れるのはもちろん、二重サッシにするだけでもかなり違います。

古い中古マンションなんかでも、断熱リフォームがされている部屋とされていない部屋では、平均的な70㎡ほどのお部屋で電気代が年間7万円くらい変わってくるそうです。

投資にはお金がかかりますが、それを回収できるランニングコスト減と、将来の資産価値を考えればそれなりに見合ってくる投資になるのではないでしょうか?

冒頭の進化しつづける断熱材などは、住宅の資産価値向上に一役買ってくれるような、身近な存在になってくれると心強いですね。

お湯が冷めない浴槽が普及する時代になると、例えば「追い焚き」機能なんかは、そもそも必要なくなりますよね。

将来、孫に「おじいちゃん(おばあちゃん)、追い焚きってなに?」なんて聞かれる日も来るのかもしれません。

あなたも住宅を購入してリフォームを考えているのであれば、エコのこと、少し考えてみてはいかがでしょうか?

宮田明典

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ハウスクローバー株式会社の創業者兼CEO。
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多くの人から受ける相談内容と不動産業界の現状にギャップを感じ、住宅購入に必要なサービスと優良な不動産エージェントのネットワークを構築したプラットフォーム「HOUSECLOUVER」を企画運営。 自身が情報を発信しているYoutubeやブログは多くの住宅購入者にとって欠かせないバイブルとなっている。

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