オフィスのデスクより、
最近セミナーの質問などで多いのが、リモートワークによって家選びの基準が変わるのか？というもの。
新型コロナウィルスによって、市民権を得つつあるリモートワークですが、これまでのように通勤に縛られることなく、自由な働き方ができることもあり、人によっては住まいの価値について色々考えるかもしれません。
この記事では、そんな問いに対する私なりの回答を紹介したいと思います。
駅近の距離は変わるか？
まずよく言われるのが、「駅からの距離」について。
通勤を考えれば駅近は住まいにとって価値でしたが、リモートワークが一般化すればその価値は下がるのではないかというものです。
このことに関して、私は駅近の価値は変わらないと考えています。
なぜなら、駅から近くて便利なのは何も通勤だけではありません。
その他にも街づくりなどは駅を中心に行われることも多く、駅が近ければ色んな商業施設が集積し、住みやすさの価値にも直結します。
住みやすいさは資産価値に大きく反映されます。
東京一極集中は緩和されるかも
むしろリモートワークで何かが変わるとすれば、それは「東京一極集中」ではないでしょうか？
東京は明らかに住居支出が高い街ですし、リモートワークの頻度にもよりますが、あえて東京の都心部に住み続ける価値は薄れるかもしれません。
それよりも地方の新幹線が止まる駅前など、価値が見直される動きはあり得るのではないかと考えています。
だからといって、田舎に行けばいいというものではありません。
自治体選びの重要性はリモートワークが一般化したところで変わりません。
住宅探しの基本的な部分は変わらない
このブログなどでも再三お伝えしてきていますが、
- 将来性のある自治体選び
- 立地適正化計画
- 災害リスク
- マンションであれば管理状況
などなど、基本的な部分ではリモートワークがどれだけ普及しようが変わらないことばかりです。
世の中には、流行り廃りがあるものと、どんな時でも変わらない普遍的なものがあります。
リモートワークはもしからしたら一時的な流行で終わる可能性もゼロではありませんが、どんな時にでも通用するような家探しをするようにしましょう。
宮田明典
P.S
普遍的な家探しの基礎知識をお伝えしています。