自宅の書斎より、
今更平成30年度というのも、少し遅い気がしなくもないですが、面白いデータがあったのでご紹介します。
これは住宅支援機構が、一般の消費者やファイナンシャルプランナーに平成30年度は買い時かどうかを聞いたものです。
あくまでアンケートなのですが、周りの人たちやお金のプロが一体どう考えているかというのは、少しは参考になるのではないでしょうか。
一般消費者の約半数が「買い時」
スマホだと少し小さくて見にくいかもしれませんが、約半数が「買い時」だと答えています。
中でも「買い時」と思う要因で、75％の方が消費税増税前だからと答えています。そのほかの低金利や、景気の回復感、相場などは一律で微減です。
お金のプロは約65％が「買い時」
一歩でプロのファイナンシャルプランナーは、一般の消費者よりも多い約65％の方が今が「買い時」と答えています。
プロが考える「買い時」と思う要因の第一位は、住宅ローンの低金利を上げています。二位が消費税増税です。
なんとなく分かるのですが、お金に詳しい人はこれから金利は上がる一方だと考えているのでしょう。僕もお金のプロとして同じような考えを持っています。
その一方で、住まいの給付金や贈与税非課税枠、住宅ローン減税があるからというのは、その割合を大きく減らしています。
プロによる住宅取得に向けたアドバイス
このアンケートの再度には、ファイナンシャルプランナーによる一般消費者への、住宅ローン金利および住宅ローンの選び方に対するアドバイスが掲載されています。
いくつか抜粋すると、
- 景気・金利動向には注目すべきであるが、買い時はあくまで各家庭の状況次第で異なる。外部要因に踊らされないことが大事
- 税金や金利など外的要因で「買い時・買い時でない」を判断する前に、まずは将来設計を十分考慮したうえで、買うタイミングを決めることが大切
- 個々のご家庭のライフプランによって購入の是非が変わるため、長期にわたり無理のない返済計画かどうかの判断が重要
などなど、至極当然ではあるものの、言っていることはかなり重要です。
要は外的環境に振り回されて買い時を見極めるよりも、ご自身の家庭の状況やライフプランにあった買い時を見極めることが重要であるということです。
景気は生き物なので、どうなるかは分かりませんが、ライフプランニングであればある程度の計画を立てることはできます。
住宅を購入する機会にあなたも是非、ご自身やご家族のライフプランニングを立ててみてはいかがでしたでしょうか。
宮田明典
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